公開日・更新日:2026年2月20日
リフォーム後の家具や仮住まい費用も考えておこう
リフォーム費用は、リフォーム工事費用だけでなく、リフォーム後の家具やカーテンなどを購入することも多いようです。
また、全面リフォームなど大掛かりなリフォームの場合は、仮住まいの費用や、引越し費用、トランクルーム費用なども考慮しておきましょう。
リフォームにかかる費用の目安を知る
自宅が一戸建てか、マンションかでリフォーム費用は大きく変わります。
また、リフォームする箇所やリフォームの規模によっても異なります。
住宅リフォーム推進協議会のアンケート結果(2024年度)によると、一戸建てのリフォーム費用の平均は506.2万円。マンションの平均は336.1万円でした。
また、リフォーム検討時の予算の平均は全体で290.7万円でしたが、実際のリフォームにかかった費用は434.2万円と当初の予算を上回ることが多くなっています。
予算を上回る理由は「予定よりリフォーム箇所が増えた」「設備を当初よりグレードアップした」などが挙げられます。
また、リフォーム費用の平均を年代別で見ると、20代から40代では、約662.6万円。内訳は、自己資金(421.3万円)、借入金(202.2万円)、補助金(39.1万円)。50代以上では、約281.9万円。内訳は、自己資金(253.8万円)、借入金(23.0万円)、補助金(5.1万円)になっています。
資金計画を立てる
リフォーム費用の目安がわかったら、リフォーム資金を自己資金で用意できるのか、ローンを利用する場合はどのくらい借りるのかを検討します。
最近では、中古住宅を購入してリフォームをする際に使える住宅ローンも登場しています。
耐震性の向上や省エネルギー対策など、住宅の性能を向上させるリフォームをする場合に借入金利が一定期間引き下がる制度などもあります。
ローンの利用は、返済中のローンがある場合には、借入額に限度があるので確認が必要です。
リフォーム費用を自己資金で準備する場合は、今後のライフイベントで必要な預貯金は残しておき、余裕のある範囲で検討します。
補足リンク
関連リンク
- 耐震リフォームの減税制度
- バリアフリーリフォームの減税制度
- 省エネリフォームの減税制度
- 同居対応リフォームの減税制度
- 長期優良住宅化リフォームの減税制度
- 子育て対応リフォームの減税制度
- リフォーム資金の贈与税の特例
この内容は、2026年2月20日現在のものです。
掲載している内容については、変更になることがあります。制度には適用要件や期限があるので、
利用前には、住宅金融支援機構のホームページなどで最新情報を確認してください。
熊谷 一志さん 監修協力
家づくりコンサルティング株式会社
CFP®(日本FP協会認定)・
1級FP技能士・宅地建物取引士
不動産・建築業界を経てきた経験を活かし、住宅購入専門のファイナンシャルプランナーとして2006年に家づくりコンサルティング株式会社を設立。延べ5,000件を超える住宅購入時のお金に関する悩みのコンサルティングを行っている。フジテレビ「笑っていいとも!」、日経CNBC「マーケット経済専門チャンネル」などメディア出演の他、企業での講演やセミナー講師など幅広く活躍中。
不動産・建築業界を経てきた経験を活かし、住宅購入専門のファイナンシャルプランナーとして2006年に家づくりコンサルティング株式会社を設立。延べ5,000件を超える住宅購入時のお金に関する悩みのコンサルティングを行っている。フジテレビ「笑っていいとも!」、日経CNBC「マーケット経済専門チャンネル」などメディア出演の他、企業での講演やセミナー講師など幅広く活躍中。
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