リノベーションとは？
定義とリフォームとの違い・費用相場と工期を徹底解説

リノベーション（英：renovation）は、「改革・刷新」という意味を持つ単語です。
建築分野では、中古の既存物件に大幅に手を加えてそれ以前よりも良くすることを指します。

例えば、築年数が古い物件の間取りを大きく変えたり、ライフスタイルや時代に応じてデザインを変化させたりするのがリノベーションです。

リノベーションに関する技術・品質の標準化、普及促進により既存住宅の活性化を目的としている「一般社団法人リノベーション協議会」はリノベーションを以下のように定義しています。

リノベーションとは、中古住宅に対して、機能・価値の再生のための改修、その家での暮らし全体に対処した、包括的な改修を行うこと。例えば、水・電気・ガスなどのライフラインや構造躯体の性能を必要に応じて更新・改修したり、ライフスタイルに合わせて間取りや内外装を刷新することで、快適な暮らしを実現する現代的な住まいに再生していきます。

リノベーション住宅に住むためには、既存の住宅を自分の希望に合わせて自由に設計・変更する「オーダーリノベーション」と、既にリノベーションされた物件に住む「リノベーション済み物件」に分かれます。
オーダーリノベーションは既存住宅の内装や間取り・設備を自分の好きにデザインできる点が魅力で、リノベーション済み物件は改修の費用や手間をかけずにきれいになった物件に住めるという利点があります。

リノベーションが既存住宅の改修ということは、リフォームと同じ意味なのでは？と感じる方も少なくないでしょう。実際にリノベーションとリフォームを混同して使われる例も多く目にします。

「リノベーション」と「リフォーム」は、似ているようですが、目的や成果に大きな違いがあります。リフォームは老朽化部分を修繕し、新築時の状態に近づける「原状回復型」の改修です。
一方、リノベーションは間取りの刷新や配管の一新、内外装の全面改修など、新築以上の快適性やデザイン性、機能性を実現するため、「価値を創出する」改修になります。

違いを理解することで、自分に合った住まいづくりができるのはどちらなのか、わかります。

	リフォーム	リノベーション
目的	老朽部分の修繕・原状回復	性能や価値の向上、新たな空間創出
工事規模	部分的（壁紙・床・設備交換など）	包括的（間取り、配管、内外装の刷新など）
性能	現状のマイナスをゼロに戻す	新築時以上の性能・価値を実現
間取り変更	原則なし	自由度が高く大規模変更も可能
㎡単価目安	内容により低額になる	12.5～20万円/㎡（60～70㎡マンション例）
工期目安	小規模であれば1日～数週間、大規模な場合は数か月	設計＋工事で約3～6か月（60〜70㎡マンション例）

原状回復や部分的な設備の導入がリフォーム

リフォームは、築年数が経過した既存住宅の原状回復を行う行為を指すことが多いです。

たとえば、古くなった給湯器やキッチン設備などを新しくするなど、経年により生まれた劣化や性能の低下などのマイナスをゼロに戻すのがリフォームということが多いようです。

新しい設備を導入することもありますが、一部分だけであればリフォームと呼ばれます。
内装・外装を一気にフルリフォームする場合も、配管や下地、間取りなど住居の構造自体が変わるわけではないのであくまでも大規模なリフォームと言えます。リフォーム会社によっては、規模の大きいリフォームは、リノベーションと同じ意味で使われることもあります。

物件の価値を高めるのがリノベーション

リノベーションは中古住宅を大規模に作り変えて、物件の価値を高める改修工事を意味するケースが多いようです。

• ・デザイン性を重視した内装へと全面的に改修する
• ・間取りを変える
• ・各種配管や構造躯体などを必要に応じて新しくする
• ・骨組みだけ残して家全体を改築する

など、大規模かつ根本的な改修をリノベーションと呼びます。

リノベーションは住宅だけではなく商業施設やオフィスの改修に対しても使われます。
また、リノベーションをして建築当時の意図とは違う使い方をすることはコンバージョンと呼ばれます。（例：古民家をリノベーションしてレストランや宿泊施設、コワーキングスペースとして利用）

ただし、英語ではリフォームとリノベーションはあまり区別されていません。
どちらも renovation、あるいはrefurbishmentと呼ばれます。reformは建築分野ではあまり使われず、法律や制度などの改革に使われる言葉です。

優良なリノベーションで見えない部分にも安心を

よいリノベーションは、見た目を一新するだけではありません。一般社団法人 リノベーション協議会では、検査・工事・保証など統一規格を定めて、優良なリノベーションを定義しています。給排水管・電気配線など、見えない箇所も確認を行うことで住まいの安心につながります。

リノベーションには部分的に改修する「部分リノベーション」と、住居全体を対象とする「フルリノベーション」があります。
これらを明確に区分する定義はありませんが、一般的には改修工事をする範囲の違いを意味することがほとんどです。

部分リノベーションとフルリノベーションは、どのような違いがあるのか説明します。

部分リノベーション

部分リノベーションは一部分であっても住居の構造自体を変える改修のことを指します。

• ・設備だけではなくキッチンのデザインやレイアウトを変える
• ・部屋をひとつ潰してリビングを広くする
• ・壁を壊して浴室の面積を広くする
• ・普通の壁をガラス扉や引戸に変えて開放感のある空間にする

などのように、元々の部屋の構造に変化をもたらす工事を指す時に使用されるようです。

「家全体は気に入ってるけど、一部分だけこだわりのあるデザインに変えたい」「使わない部屋があるからリビングやバスルームなどに空間を分けたい」といった方に部分リノベーションはおすすめです。

フルリノベーション

フルリノベーションは住居スペース全体を対象とした大規模工事のことです。

• ・住居スペース全体の間取りを変える
• ・デザイン性の高い内装・外装に変える
• ・客間や在宅ワーク用など新たに部屋を作る
• ・キッチンやトイレ、お風呂などの水まわりの位置を変える
• ・戸建て住宅を二世帯住宅へ改築する

などがフルリノベーションの範囲とされます。

最近よく目にするスケルトンリノベーション（スケルトンリフォーム）は、躯体や基礎だけを残して間取りから再構築する大がかりな工事です。
戸建て住宅の場合は基礎・梁・柱などのみを残して全体的に改築するため、建物自体の外観も変わることが多くなります。

フルリノベーションとスケルトンリノベーション（スケルトンリフォーム）は同じ工事を指すこともありますが、表層的な部分を全体的に改修してデザイン性を高める工事をフルリノベーション、外観を含めたより大規模な工事をスケルトンリノベーション（スケルトンリフォーム）と分ける場合もあります。

リノベーションを検討する際に気になるのが、かかる費用と工事期間です。工事の規模や建物の状態によって幅があり、費用と工期はケースごとに大きく異なります。

マンションと戸建てのリノベーション事例から、費用をご紹介します。

マンション（60～70㎡の場合）

マンションの場合は、リノベーションの範囲や設備グレード、デザイン仕様により費用が変わります。実際の事例をもとにご紹介します。

• ●部分リノベーション：約1,000～1,480万円
• ●フルリノベーション：約1,500万円〜

戸建て住宅

戸建ての場合は、リノベーションする延床面積により工事規模や金額が変わります。また、構造補強や外装・屋根の改修も必要になる場合を考えると、マンションより総額が高くなる傾向があります。実際の事例をもとにご紹介します。

• ●延床面積80㎡前後の場合：約1,000万円〜
• ●延床面積120〜130㎡前後の場合：約1,000〜3,000万円

工期

工期は、設計と工事の二段階で考えるのが一般的です。

• ●設計：1～3か月（プランニング・仕様決定・管理組合承認などを含む）
  打ち合わせ頻度によって大きく異なります。
• ●工事2～3か月（工事規模や建物の状態により変動）

合計で3～6か月程度が目安となります。

ただし、マンションでは管理組合の承認プロセス、戸建てでは耐震補強や給排水管の入れ替えなどによって、さらに工期が延びるケースもあります。余裕を持ったスケジュールで計画することが重要です。

旧耐震物件は注意が必要

昭和56(1981)年5月31日までの建築確認において適用されていた、旧耐震基準の建物は、新たな耐震基準を満たしていないことから、それ以降に建てられた建物と比べると地震に弱いことがわかっています。そのため、リノベーションする際には、耐震補強などの構造の補強が必要になる可能性があります。その結果、費用は増加し、工期の長期化につながる場合があります。

リノベーションの価格や期間は、建物の状態・希望する仕様・工事範囲によって大きく変わります。検討段階では、複数の会社から見積りを取り、相場と自分の希望のバランスを見極めることが大切です。

リノベーションを行うことで得られる5つのメリットを見ていきましょう。

自分の好みの空間が作れる

リノベーションをする最大のメリットとして、

• ・内装を新しくする
• ・間取りを変える
• ・設備を取り換える

など、住まいを自分好みに設計できる点が挙げられます。

新しい物件を購入するのは時間と手間がかかりますし、賃貸で自分の希望する条件が全て当てはまる物件を探すのは大変な労力が必要です。
リノベーションすれば、多くの場合、新築よりも費用を押さえて自分好みにデザインできます。

また、長く暮らしているとライフスタイルや家族構成は変化します。リノベーションなら、その時々の暮らしに合わせて間取りや内装を見直し、住まいを自分らしい空間へと整えることができます。

伝統的な建築や貴重な建材の保護になることも

築年数の古い住宅は、現在の住宅とは構造や意匠が大きく異なる場合があります。数十年から100年ほど前に建てられた一戸建てには、欄間や書院、縁側、床の間など、日本家屋ならではの意匠が残されている物件もあります。こうした要素を残しながらリノベーションを行うことで、伝統的な建築様式や貴重な建材の保存につながることがあります。

たとえば、岐阜県の白川郷には合掌造りの古民家が数多く残されており、現在も住民が生活しています。外観は歴史的な景観を保ちながら、住居の内部は現代の生活に合わせて改修されているケースもあります。

土間をシステムキッチンに変えたり、いろりのある空間をダイニングにしたりと、今の時代にあわせて暮らしやすい工夫が取り入れられています。

住宅として貴重な日本家屋の建物の魅力を生かしながら必要な部分をリノベーションすることで、快適な住環境を確保しつつ伝統的な建築文化を次の世代へ受け継いでいくことができます。

空き家対策にもなる

近年増え続けて問題視されている「空き家」ですが、空き家をリノベーションして有効活用する動きが注目を集めています。
空き家は土地が無駄になるだけではなく、建物の老朽化や管理されない草木による景観への影響、不法投棄、不法侵入による治安悪化への懸念など、地域への悪影響が懸念されています。
そこで今、空き家をリノベーションして有効利用する例が全国的に増加しています。

実際の事例としては、

• ・中古物件を自宅兼オフィスに改築
• ・古い町屋をショップとして利用
• ・古い物件をリノベーションして賃貸物件として活用
• ・古民家を大幅に修繕し宿泊施設として利用
• ・社宅だった空き家をシェアハウスやイベントスペースとして活用
• ・空き家を飲食店用の内装にしてシェアレストランに

などがあります。

利用者が費用を抑えて物件取得できるだけでなく、周辺地域の活性化にも繋がるため自治体でも空き家のリノベーションは推進されています。
自分好みの家が欲しいけど費用はなるべく抑えたいという方は、空き家のリノベーションは良い選択肢かもしれません。

国や自治体の補助金が利用できる

既存住宅のリノベーションやリフォームは、工事内容によっては国や自治体の補助金が利用できます。
補助金の対象となる工事の内容は、省エネ・バリアフリー・子育て世代支援・耐震化などがあります。

ストック住宅の活用に役立つ

ストック住宅とは既に建てられた住宅、つまり中古物件のことを指します。

日本全国にある既存住宅の数は昭和から総世帯数を上回っていましたが、令和5年には総世帯数約5,600万に対して総住宅数約6,500万戸と、いわゆる「家余り」の状態は深刻化しています。

日本では建物が古くなったら取り壊して新しく立て直すというスクラップ＆ビルドなフロー型の不動産運用が長らく主流とされてきました。
それにより住宅の平均寿命（建てられてから無くなるまでの期間）は約30年ほどと、欧米の50～70年程度と比較すると短いのが特徴でした。

しかし、近年では費用的な問題と環境への負荷軽減の観点から、既存の住宅を上手く活用しながら長く使う「ストック型」への移行が推進されています。

特に戸建ての場合は自分の家を持つとなると「土地を購入して一から建てる」あるいは「新築の建売物件を購入する」といった方法を選ぶ方はまだ多いようです。
中古物件をリノベーションしながら使っていくことで、住まいとしての快適性を保持しながら、資源の有効利用、環境負荷の軽減といった公益性の高い社会貢献にも繋がると徐々に注目が集まりつつあります。
既存住宅に安心して住めるように、空き家のリノベーションと合わせてインスペクション（住宅の点検・診断）やリフォーム、リノベーション履歴の保存などの情報管理の普及がすすめられています。

リセールバリューが高まる

日本では一般的に物件は築年数が経過するほど資産価値が減少していきます。

物件や立地などの条件によって異なりますが、既存の住宅の築年数による成約価格の推移を表にまとめました。

●戸建て

築年数	成約価格
築0～10年	5,000万円台
築11～25年	4,000万円台
築26～30年	3,000万円台
築31年超	2,000万円台

●マンション

築年数	成約価格
築0～10年	7,000万円台
築11~15年	6,000万円台
築16～25年	5,000万円台
築26～30年	3,000万円台
築31年超	2,000万円台

このように、既存住宅は築年数が経過するにつれて大幅に価格が下落するため、物件を所有して長年住まわれている方が今後売却しようとした時、思うような金額で販売できない可能性が高くなります。

これは日本における新築中心の住宅志向など、複数の理由によるものと考えられます。

しかし、デザインや性能などで物件の価値を上げるようなリノベーションを実施すれば同じ築年数の物件よりも高い値段でのリセールが期待できます。

リノベーションは既存の住宅を有効活用しつつ、空間を新しく生まれ変わらせることができる一方で、施工時にはデメリットもあるようです。
リノベーションをする時に気になるデメリットについて、詳しく見ていきましょう。

リフォームよりも費用負担が大きい

家のデザインや構造を変えるようなリノベーションを行う場合、設備交換をするリフォームよりも大がかりな工事になります。

建材やデザインにこだわってリノベーションする場合、高価な素材を使ったり、大幅な間取り変更を行ったりすると、それに応じて費用も高くなります。

リフォームは、数十万円でできる工事も多いですが、リノベーションは「よりよく作り変える」ため改修内容が多くなり、高額な工事になることが多いです。
骨組みだけを残す一戸建住宅のフルリノベーションは、1,000万円～2,000万円※と価格の相場の差が大きく、こだわるほどに際限なくコストが必要となっていきます。

入居までに時間がかかる・仮住まいが必要

リノベーションをする場合、一定規模以上の工事では仮住まいが必要になります。

仮住まい先としては、

• ・ウィークリーマンション/マンスリーマンション
• ・賃貸マンション/アパート
• ・ホテル

などが一般的によく利用されます。

ウィークリーマンションやマンスリーマンションは工期が数週間～数か月と短期間のケースにおすすめです。
短期間でも利用しやすく、家具・家電付きの物件が多いので荷物の移動が最低限ですむ点がメリットです。
ただ、内装全体や間取りを変えたり、スケルトンリノベーションなどの大規模な工事をしたりする際には、元々持っていた家具・家電の保管場所が別途必要となることがあります。

賃貸マンションやアパートであれば普通の住居と同じように利用できて生活しやすいのですが、短期契約ができない物件が多いので注意が必要です。

一般的な賃貸物件の契約期間は2年で、物件によっては1年または2年未満で退去する場合「短期解約違約金」が定められていることがあります。
全ての物件に設定されているわけではありませんが敷金・礼金が相場より安い物件に違約金が定められているケースが多いので、物件探しの際に管理会社に必ず短期解約違約金があるかどうか確認しましょう。

ホテルは数日から1～2週間とごく短期のリノベーション時によく利用されます。
部屋が空いていればその日にすぐ入れるので、物件探しや審査・契約の手間が省けます。
また、ルームクリーニングやリネン交換のサービスもあるので、仮住まい中の家事負担も軽減できます。
ただ、仮住まいにホテルを利用する際にネックとなるのが費用です。
特に家族の人数が多いとその分広さが必要となるので、比較的リーズナブルに利用できるビジネスホテルだと狭く感じるでしょう。
また、観光のハイシーズンだと宿泊料金が高く設定されるため、閑散期と比べると費用負担も増えてしまいます。さらに家具や家電の保管場所も確保する必要があります。

いずれにしても、工事の期間や生活スタイルに合わせて仮住まいを選ぶ必要があります。
仮住まいに移る際は、ガスやインターネットの一時停止や郵便物の転送手続きも忘れずに済ませておきましょう。

• ※水道・電気は工事中も使用するので施工会社と打合せが必要です。

「リノベーションは購入した持ち家だけでできること」というイメージが強いですが、実は賃貸でもリフォーム・リノベーションに対応できる物件があります。
リノベーション可能な賃貸物件を利用する際に気を付けたいポイントについてご紹介します。

リフォームの範囲なら相談次第でできることも

直したい場所が一部であれば、管理会社との交渉次第で改修ができるケースがあります。
ただ、新築・築浅の賃貸物件だと設備が新しく改修の必然性があまりないことから、不具合や管理側の過失などがない状態で改修することは難しいかもしれません。

また、分譲マンションを個人オーナーが貸し出している場合は管理会社を相手にするよりも、柔軟に交渉できるケースが多いようです。まずは相談してみましょう。

賃貸物件で設備交換をする際は、退去時に原状回復できるよう改修する前の設備を保管しておきましょう。

古い物件ならリノベや改装が可能な物件も

賃貸物件でも情報サイトに、DIY・リフォーム・リノベーション可と表記されている物件があります。

古い賃貸物件は空室率が高く、管理側の修繕費用の負担も増えるため、入居者がリノベーションをすることは貸主・借主双方にメリットがあると言えます。
リノベーション可能な賃貸物件については、こちらで詳しく解説しております。

パナソニックリフォームショップ紹介サービスでは、ご要望に合ったリフォーム会社の紹介を始め、リフォーム・リノベーションにまつわるサポートにも力を入れています。

既存住宅のリノベーション

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補助金の対象になるリフォーム

また、パナソニック商品の一部は、「みらいエコ住宅2026事業」など国による補助金制度の対象商品となっています。負担を軽減しつつ高性能な設備に改修できます。
「みらいエコ住宅2026事業」については、住宅省エネ2026キャンペーンのサイトをご確認ください。

リフォーム工事のサポート「リフォーム瑕疵保険」

工事中または完成後に第三者の検査員が現場を検査し、欠陥が見つかった場合、補修費用をまかなえる保険です。

リフォーム瑕疵保険の詳細は国土交通大臣指定の住宅瑕疵保険担保責任保険法人のWEBサイトからご確認ください。

• ※各保険会社の条件を満たさない場合は加入することができません。

パナソニックでのリフォーム・リノベーション事例をピックアップしてご紹介します。イメージ作りのヒントとしてお役立てください。

OFFの時間を心豊かに過ごせる、癒しの住まい

スタイリッシュさと機能性を両立したリフォーム事例です。
リビングに設置された照明をワンタッチで操作できる「リビングライコン」を導入され、食事や映画鑑賞など、シーンに合わせて調節できます。

リビングに隣接したベッドルームの扉には、ガラス引き戸を設置。透け感のある仕切りによって、開放感がありつつもシックなリラックス空間に仕上がっています。

夫婦ふたりのこだわりを叶えた"好き"を愛でる住空間

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ケーキ教室をご自宅で開催されるなど来客が多いご自宅を、居心地の良いモダンな空間にフルリノベーションされた事例です。
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リノベーションとは、物件の価値を高める改修工事です。
中古住宅の余剰や空き家問題の対策として、リノベーションや適切な保全・管理を行いながら、住まいを長く大切に使い続ける「ストック型」の住まい方が注目されています。

既に持ち家がある方、これから新しく物件を購入する方にとっても適切な管理と空間のアップデートは重要です。

リノベーションを検討する際は、今回ご紹介した事例やメリット・デメリットなども参考にしながら、長く快適に住める住まいづくりを考えてみてください。

リフォーム会社によっては、あらかじめ、ある程度の仕様や設備、施工範囲が決まっているパッケージ型のリノベーションを行っていることもあります。

完全オーダーメイドのリノベーションには自由度では劣りますが、設計から完成・引き渡しまでの期間を短縮したい場合や、コストを抑えたい場合にはおすすめです。