戸建て住宅に『太陽光発電』を導入の際、知っておきたいメリット、有効活用するためのポイントをご紹介

住宅用の太陽光発電とは、住宅に太陽電池モジュールを設置し、太陽光エネルギーを利用して発電させるシステムのことです。太陽電池モジュールをソーラーパネル、太陽電池パネルとも呼びます。

太陽光発電は太陽光の光エネルギーを電気に変換する素材を用い、住宅用の電力を作り出すシステムです。そうした素材にはいくつか種類がありますが、住宅用としては単結晶シリコンのものが一般的です。

また、太陽電池モジュールで作り出す電気は直流電力です。家庭内で使う電化製品は交流電力のため、太陽光発電による電力を住宅用として使用する場合はパワーコンディショナという変換装置を用いて、100V/200Vの交流電力に変換します。

住宅用として太陽光発電を行うためには、太陽電池モジュールを屋根に設置するだけでなく、ほかにもいくつかの機器が必要となるので紹介します。

住宅に太陽電池モジュールを取りつけて太陽光発電を行うことで、さまざまなメリットを享受することができます。電気代を抑えられたり、電気を自給自足したりして環境にやさしい社会貢献という側面も持っています。

このテーマでは、いくつかメリットを紹介します。

太陽光をエネルギー源とする太陽光発電は、再生可能エネルギーを活用したシステムです。地球温暖化が叫ばれ、CO2を排出する石炭や石油などの化石燃料を使う火力発電から再生可能エネルギーへの転換が重要だといわれるなか、身近に実践できる選択肢の1つが住宅用の太陽光発電の導入です。

ここ数年燃料価格が上昇し、結果として電気代も高騰しています。しかし、太陽光発電は日射しさえあれば電力を発電できるため、電気代の高騰に左右されることなく、安定して住宅用に電力を供給してくれます。さらに蓄電池をセットで導入しておけば、昼夜を問わず蓄電した電力を使用できるため、その分の電気代を削減することができます。

戸建て住宅に太陽光発電を導入するには、コストがかかります。そのため、いかに長い期間太陽光発電を活用するかが導入する上でのポイントになります。もし導入後数年で壊れた場合、初期コストが回収できない結果となってしまいます。

したがって、各太陽光発電のメーカーは長期保証を設けています。ユーザーにとってはトラブルの心配なく使うことができます。以前は保証期間も10年が標準といわれていましたが、現在は20～25年の長期保証が一般的であるため、安心して導入することができます。

地震や台風など、災害が多い日本ではいつ停電になってもおかしくありません。そういう状況下でも、太陽光発電があれば安心です。もちろん蓄電池がない場合は利用できる時間帯が限られるものの、もし停電した場合でも電気が利用できるのは安心感につながります。

ただし、停電時に太陽光発電を使う場合はパワーコンディショナを自立運転に切り替え、それによって発電した電力の使用は自立運転用の専用コンセントを使う形となります。つまり、コンセントは1か所のため、電力の使用が限られた範囲になります。また、電力を発電できるのは日射しがある昼間の時間帯に限られることを頭の片隅においておく必要があります。

蓄電システムを導入している場合は、太陽光発電の余剰電力を貯めておけるため、停電時にはその電力を夜間にも利用することができ、あらかじめ配線接続をすることで、天井照明などに自動で給電することも可能です。機種によっては200Vの電気設備を使用することができますので、災害時の備えとしては更に安心です。

もし蓄電池やV2Hと連携させている場合は太陽光発電システムだけより使用の幅が広がります。

発電した電力を家庭内で使い切れなかった場合は、電力会社に売ることができるのも太陽光発電を導入するメリットの1つです。この売電収入は電力会社から電気を買う電気代と相殺されずに別途振り込まれるため、売電による月々の収入がどのくらいになるかを把握することができます。

基本、設置後は定期的に点検するだけでいい太陽光発電ですが、機能の拡張性を考慮すると有効活用の幅が広がります。例えば、蓄電池やV2Hを導入すると電力を貯めておけるので、昼間も夜間も太陽光で発電した電力を使うことができます。また、導入時のコストを抑えるために補助金を利用できる場合もあるので、そのあたりも事前にチェックしておきましょう。

基本、太陽光発電は日射しがある日中にしか発電できません。つまり、発電した電力を使い切れずに余る可能性もあります。その場合、余剰電力は電力会社に売電できますが、年々売電価格が下がっているため、現在は自宅で蓄電して使う方がメリットが高くなっています。

もし蓄電できれば電気代が高い昼間に電力を回せたり、余った電力を夜に使用したりできます。蓄電の方法は蓄電池の活用、また電気自動車（EV）のバッテリーの利用が挙げられます。ただし、後者はV2Hの導入が条件になります。

蓄電池やV2Hと連携するには、それに対応したパワーコンディショナを導入する必要があります。予め対応したパワーコンディショナを導入しておけば、後からでも増設が可能な機種もあり、増設時の追加費用も抑えることができます。その点も見据えた上で、最初の設備設計を進めましょう。

太陽光発電の余剰電力を家庭で回すのに役立つのは、蓄電池です。さらに自家消費の向上を目指すなら、V2Hの導入も検討する価値があります。V2Hがあれば、電気自動車（EV）のバッテリーに太陽光発電による余剰電力を充電して利用すれば、発電した電力を余すことなく活用することができます。できる限り自家消費を増やす使い方をして電気代を抑え、さらに環境負荷も抑えることが可能です。

最近はガソリン車から電気自動車（EV）への切り替えが加速しています。ただ電気代が高騰しているため、電気自動車（EV）の充電コストも上がっています。電力会社との契約を見直すことで、ある程度のコストを抑えることができますが、それにも限界があります。住宅用の太陽光発電を利用できれば、さらに充電コストを大幅に削減することができます。

太陽光発電の導入には初期費用がかかりますが、環境負荷を抑えられることから国や自治体も推奨しており、補助金を出しています。こうした補助金を利用することで導入コストを抑えることが可能になっています。

ただ、補助金は年度ごとに予算内で配分されているため、必ずもらえるわけではありません。補助金を出していない自治体もあり、経産省の補助金も住宅条件などによって内容が変わることはもちろん、申し込みの時期によっては補助金がもらえないケースもあります。補助金については導入をサポートしてくれる業者にも相談した上で申請しましょう。

環境にやさしく、電気代を抑えることができ、売電によって収益を得られるなど、ポジティブなことばかり目立つ太陽光発電ですが、導入時に注意しておくべきこともあります。そうした注意点について整理します。

太陽光発電を導入するには、初期費用がかかります。その後、電気代として数年をかけて回収するものの、導入費用がかかるので準備が必要です。また、屋根に架台を取り付けて太陽電池モジュールを設置したり、パワーコンディショナを取り付けたり、屋内外で電気工事を欠かせず、初期工事も必要となります。

太陽光をエネルギー源とするのが太陽光発電なので、当然その発電量は天候に左右されます。天候が曇りや雨だと発電量が落ちるのはいうまでもありません。また、季節によって日照時間も異なるため、晴れの場合でも夏至に近い日は発電量が多く、冬至に近い日は発電量が少なくなります。

太陽光発電は必要以上に手入れを行う必要がありませんが、定期的にメンテナンスは必要です。また、日々発電状況をチェックすることで、設備の故障やトラブルを早期発見することが可能です。設置したらそのまま放置するのではなく、どのくらい発電しているか、どのくらい電気をまかなえているかなど、太陽光発電全体を気にかけておくことが重要です。

蓄電池やV2Hを増設する場合もそれぞれに対応するパワーコンディショナを導入しておかないと買い替えが発生して無駄なコストが出る可能性があります。最初に太陽光発電、蓄電池、電気自動車（EV）の連携を見据え、将来設計をすることをおすすめします。