家を購入する前にやっておきたい10のポイント

目的を明確にして後悔のない選択を

家の購入は人生でそう何度も経験することではありません。にもかかわらず、失敗しても簡単にはやり直しがきかないという難しさがあります。だからこそ、多くの人が慎重になります。本記事では、後悔しないために知っておきたい準備や注意点、基本知識を10のポイントに整理。理想の住まいを手に入れるために、ぜひお役立てください。

後悔しないために。家を購入する前にやっておきたい準備

家を購入するためには、決めなくてはいけない項目がたくさんあります。まずは、家を欲しいと思い立ったらやるべきことから、実際に家を手に入れるまでの過程で、重要となるポイントを１０に絞って解説します。

❶家を購入する目的を明確にする

何のために家が欲しいのでしょうか。理想の家は、言うまでもなく暮らす人によってさまざまです。正解は1つではありません。どんな間取りで、どんな内装で･･･と理想を具体化するには、まず「どのような暮らしがしたいか」というイメージが重要です。そのための第一歩が、購入目的を明確にすること。「子育てしやすく子どもたちがのびのび成長できる家が欲しい」や「子どもが独立。夫婦2人の老後を快適に過ごせる家が欲しい」など。目的によって理想の家に優先すべき要素も異なります。家は長く住むもの。10年後、20年後の将来も含め、どのような人生を送りたいかも見据え、今なぜ家を購入するのかという視点で、目的を明確にしましょう。

❷予算と資金計画をしっかり立てる

家を購入する際には、建物にかかる費用だけでなく、さまざまな諸経費がかかります。すべての経費を洗い出した上で資金繰りは可能か、事前のシミュレーションは必ず行いましょう。建物本体の価格以外に必要になるのが、住宅ローンの手数料、契約書用の印紙代、仲介手数料、登記費用、登記を依頼する司法書士への報酬。購入後は、建物に対する火災保険など各種保険への加入するための費用も必要になります。さらに不動産取得税、固定資産税もあります。分譲マンションを購入した場合は、毎月の管理費や修繕積立費も。すべての費用を含めた上で、毎月の住宅ローンの返済額がいくらなら無理がないのか。また、事故や病気など予期せぬ出費があっても慌てず余裕のある生活が送れるかという視点も大切。これらを考慮にいれて資金計画を立てましょう。

❸戸建てかマンションか。中古か新築か。物件の種類を決める

家を購入する際には、まず「戸建てかマンションか」という建物の種類、そして「新築か中古か」という選択が必要になります。ここでは特に、新築と中古の違いについて解説します。
新築住宅のメリットは、間取りや設備などを自由にプランニングできること。最新の設備を導入することで、しばらくは修繕やメンテナンスの心配も少なく済みます。ただし、一般的には中古よりも費用が高くなる傾向があります。
一方、中古住宅は築年数によって価格が抑えられるのが大きな魅力。反面、設備の老朽化による修繕やリフォームの必要が生じる可能性があります。たとえ設備が使えても、快適性や使い勝手の面で不満を感じることもあるでしょう。そういった場合は、中古住宅を購入したうえで、自分たちの好みに合わせてリフォームやリノベーションするという選択肢もあります。新築よりも予算を抑えつつ、自分らしい住まいづくりができるのも、中古＋リノベーションのメリットです。それぞれの特長を理解したうえで、自分たちの暮らしに合った選択をしましょう。

❹どのエリアに家を購入するか決める

家は一旦購入すると、長くその土地で住み続ける前提です。賃貸と違って気軽に住み替えができない分、長期的な視点で慎重に検討しましょう。まず注目すべきは、暮らしやすさ。通勤・通学に無理がないか、スーパーマーケットや医療施設など日常的に必要な環境が整っているか、小学校や中学校、図書館など教育施設は充実しているかなどを確認しましょう。将来的に家族構成が変化する可能性も考慮し、今だけでなく10年後、20年後を見据えたうえでエリア選びをすることが大切です。
また、安全性の視点も欠かせません。台風や集中豪雨の影響で、近年は水害が頻発しています。その地域に河川や土砂災害のリスクがないか、自治体が公開しているハザードマップを必ず確認しましょう。過去の災害履歴や地盤の強さなども重要な判断材料です。
さらに、周辺の治安や街の雰囲気も忘れずにチェックを。夜間でも安心して歩けるかどうかは、子育て世帯や高齢の家族がいる家庭にとって重要な視点です。暮らしやすさと安全性の両立こそ、安心して長く住み続けられる住まいの条件といえるでしょう。

❺ハウスメーカー、工務店、不動産会社など住まいづくりのパートナーを探す

信頼できるハウスメーカーや不動産会社、建築設計事務所、工務店を見つけることは、理想の家づくりにおいて非常に重要です。特に新築で設計から任せる場合は、会社の実績や姿勢だけでなく、担当者や設計士との相性も大きなポイントになります。「何でも相談しやすい」と感じられる人柄であるかどうかは、見逃せない判断基準です。家づくりでは、多くの決断や初めての経験が必要になります。疑問や不安を遠慮なく伝えられる関係でなければ、後悔につながる可能性もあります。
また、一定期間にわたり何度も顔を合わせることになるため、気持ちよくやり取りができるかも大切です。そのためにも、インターネットや住宅雑誌だけでなく、住宅展示場や見学会、イベントなどに積極的に足を運び、直接話す機会をつくることをおすすめします。家を購入した知人の体験談を聞くのも参考になります。施工実績や設計力、アフターサービスなど、幅広い視点で検討しましょう。

❻注文住宅の場合は、要望を言語化して伝える準備を

理想の暮らしを思い描いていても、それをうまく言葉にできるか不安に感じる人もいるでしょう。要望をしっかり伝えるためには、まず家族で話し合って、理想の住まいや暮らしについて思いつくことをリストアップしておくことが大切です。とくに「広々とした」「落ち着ける空間」といった抽象的な表現は、人によって受け取り方が異なります。イメージに近い住宅の写真や事例を見せることで、より具体的に伝えることができます。
そのためにも、雑誌やSNSなどで好みの写真や間取りを日頃から集めておくと役立ちます。経験豊富な担当者や設計士であれば、丁寧なヒアリングを通じて、言葉にしきれない要望の本質をくみ取ってくれるでしょう。理想のプランが一度で完成するとは限りません。何度も話し合いを重ねて納得のいく形に近づけていくことが、満足度の高い家づくりにつながります。焦らずに、時間をかけて理想の住まいをかたちにしていきましょう。

❼住宅ローンの事前審査を早めに申し込む

家の購入資金を住宅ローンでまかなう場合、原則として「事前審査」と「本審査」の2段階を経る必要があります。事前審査では、契約前に自分たちがどのくらい借りられるかを把握することができます。物件が決まっていなくても、申込み可能な金融機関もあるため、早めに調べておくと安心です。
その後、契約が成立したら本審査へ。注文住宅を検討している場合は、本審査が遅れると着工にも影響が出るため、スケジュールには注意しましょう。住宅ローンには、都市銀行や地方銀行、ネット銀行に加え、住宅金融支援機構と民間が提携する「フラット35」などもあります。
借入可能額は金融機関のサイトなどで試算できるので、あらかじめ確認しておくのも有効です。また、日頃から給与振込などの取引実績がある銀行のほうが、審査に通りやすい傾向もあります。住宅ローンは家計に長く関わるものなので、無理のない返済計画と金融機関の比較も忘れずに行いましょう。

❽売買契約の流れを理解しておく

売買契約は、売主と買主が結ぶ法的な契約で、契約成立により所有権が買主に移り、購入代金の支払いが発生します。注文住宅では土地と建物を別々に契約するのが一般的ですが、建売住宅やマンションは一括で契約します。
契約に先立ち、「この家を買いたい」という意思を示す「購入申込書」を提出するのが一般的です。双方が合意すれば、正式な契約に進みます。注文住宅では提出が必須でない場合もありますが、求められることもあります。契約の前には「重要事項説明書」に基づき、物件の内容や法的制限について詳しい説明を受けます。内容が多いため、不明点があれば遠慮せず質問しましょう。あとからのトラブルを防ぐためにも、理解・納得したうえで契約することが大切です。

❾ 内見で引渡し前のチェックポイントを確認

契約手続きが完了したら、次は引渡しです。一般的には、引渡しの前に内見を行い、事前の設計条件のとおりに施工されているかを確認します。内見の段階で、工事の不具合や傷などがないかを確認して、気になる点があれば、その場で必ず伝えましょう。修繕が完了してから正式な引渡しになります。内見時には設計図面や契約書を持参して、細かくチェックすることをおすすめします。万一、住み始めてから傷などを見つけたとしても、工事中のものか入居後のものかの判断が難しくなるため、事前確認が重要です。注文住宅の場合は、工事中でも見学が可能なので、基礎工事完了時や構造体が完成した後、電気工事後、断熱材充填後、内装仕上げ後など各段階で現場確認を行うと安心です。完成後には見られない構造部分も確認できる貴重な機会となります。

❿購入後の税金や手続きも忘れずに対応する

家を購入した後に関わる税金の手続きは、大きく分けて「納税」と「減税・還付」の2つがあります。まず納める必要があるのは、不動産の取得にともなう「不動産取得税」。さらに、所有している限り毎年課税される「固定資産税」と「都市計画税」もあります。これらは原則として自分で支払う必要があるため、あらかじめ納税時期や金額を確認しておきましょう。「登記免許税」も必要ですが、通常は司法書士が手続き代行してくれるため、自分たちで申請することはほとんどありません。一方で、一定の条件を満たせば「住宅ローン控除」を受けられる場合があり、所得税や住民税の一部が減額されることもあります。これを受けるには確定申告が必要です。忘れずに期限内に申請しましょう。

家を購入する主な理由・目的とは？

家を買う目的は人それぞれですが、人生の節目やライフスタイルの変化がきっかけになることが多いものです。よくある購入動機を知ることで、自分たちにとってベストなタイミングや方向性を見極めるヒントになるかもしれません。

結婚・出産で家族構成が変化するため

結婚や妊娠・出産を機に家の購入を検討する方は多いです。家族構成の変化はライフスタイルにも大きな影響を及ぼすので、環境を変える好機ともいえます。例えば結婚時は、夫婦で将来について前向きに語り合うことも多く、家の購入を決断するには良いタイミングです。また妊娠・出産時は、子育てや教育方針について新たな要望やこだわりが生まれる時。「庭のある家でのびのびと育てたい」「小中高と一貫教育で成長させたい」「利便性より自然豊かな土地で暮らしたい」「両親の近くで育てたい」など、さまざまな想いがあるでしょう。それらを満たす環境を整えるために、家の購入を決断するケースがあります。

居住する場所を変えるため

転勤や転職などの引越しをきっかけに家を購入するケースもあります。賃貸住宅に住むという選択肢もありますが、引越し後、その土地に腰を据えるつもりであれば、購入という選択肢が浮上することも。最近はリモートワークが普及し、「平日は都心、休日は地方」といった二拠点生活を実現する人も増えています。出社が不要な期間は田舎でリモートワークをするというスタイルや、平日は都会で仕事、休日は田舎でのんびりというスタイルなどさまざまです。地方であれば都会よりも土地や家の購入費用も抑えられる可能性もあります。暮らし方が多様化する中で、新たに生まれてきたケースです。

老後に備えてバリアフリーの家に住みたい

結婚や妊娠・出産を理由に家の購入を決断する世代が比較的若い世代だとすれば、５０～６０代で多いのが老後に備えた家の購入です。「高齢になっても暮らしやすいバリアフリーに」「介護が必要になっても快適に過ごせる家に」などの想いがきっかけになります。また「若い時は子ども部屋など部屋数が必要で２階建てがよかったけれど、足腰が弱り階段が大変で１階しか使わなくなった」というケースもよくあります。そういう理由もあって、この世代には段差が少なく、寝室のそばにトイレを設置したプランや、車いすでも家の中で移動しやすい平屋が人気です。夫婦ふたり暮らしに合わせて、減築するケースもあります。

資産形成の一環で家を購入する

複数の物件を所有して主に家賃収入で生計をたてる不動産投資家だけでなく、一般の方の中にも資産形成の一環で家を購入する”副業大家”も増えています。この場合は、自分たちが住むのではなく賃貸に出す目的で購入するので、自分たちの好みや間取りの要望はあまり関係なく、高い収益が見込めるかという立地や市場価値が重要になります。家に求める目的が異なるので、家づくりの過程で優先する要素もかわります。もちろん将来的に自分たちが住むという前提での投資もありえます。子育てが中心の若い時期は地方の広い家に住み、老後、便利な都心で夫婦ふたりで暮らすための家を資金のあるうちに購入し、賃貸に出して収益を得るというケースもあるでしょう。

家を購入する前に押さえておきたい注意点

家の購入には多くの知識や準備が求められます。ここでは、購入後に「こんなはずじゃなかった」と後悔しやすいポイントを中心に、特に押さえておきたい5つの注意点をご紹介。事前に知っておくと、大きなトラブルを避けやすくなります。

注意点１／戸建てとマンションのそれぞれの特長を理解する

戸建てとマンションは、それぞれにメリットもデメリットもあるので、ライフスタイルや人生設計に合わせて、優先したい条件や要素は何かを見極めるのがポイント。戸建ては、管理費や修繕費の積み立てなどが不要で、将来リフォームをしたいと思った時、制限なく自由に改修できるのがメリット。ただし建物自体の維持管理を自分たちでしっかりしておかないと後々、修繕費が大幅にかかるリスクもあります。修繕費用も別に準備しておく必要もあるでしょう。マンションなら建物の維持管理や共有部分の清掃なども管理会社に任せられます。オートロック設備が整っていたり管理人が常勤していたりする場合もあり、セキュリティ面では戸建てより充実しているかもしれません。ただし管理規約でリフォームの制限があったり、ペットが飼えないケースも。両方の特長を知ったうえで、理想の暮らしを実現できるのはどちらかという視点で検討しましょう。

注意点２／税金や修繕費など、ローン以外の支出を把握する

よく聞くのが、住宅ローンの月々の返済額を家賃程度に抑えておけばよいという考え方です。それなら返済に無理はないだろうと思いがちですが、実際には家を購入すると、毎月の返済以外にもさまざまな支出が発生します。賃貸住宅では必要なかった経費は意外にあるものです。例えば年１回の固定資産税がそうです。マンションを購入した場合は、月々の管理費や修繕積立費も必要になります。戸建ての場合でも、将来的な修繕や設備更新の費用は想定しておくべきです。外壁補修やキッチンや浴室、トイレなどの水廻り設備も、10〜15年ほどでリフォームが必要になることも。月々の修繕積立はなくても、いずれまとまった費用が必要になることは確実です。見えにくい出費まで含めた資金計画を立てておきましょう。

注意点3／住宅ローンの事前審査は早めに受けておく

住宅ローンについては、先の章でも説明しましたが、基本的に事前審査（仮審査）と本審査の2段階が必要になります。事前審査は金融機関によっても差がありますが、数日程度で結果が出るケースが大半です。しかし、申込者の条件や状況によっては数週間かかる場合もあるので、購入価格の概算見積りが出たら、なるべく早く事前審査を申し込んでおきましょう。本審査よりも簡易なチェック内容ではありますが、ここで落ちてしまうと、別の金融機関に申し込む必要も出てくるので早めの対応が重要です。審査基準は金融機関によって異なります。一社落ちても別の金融機関で通る可能性もあります。ただし最終的に住宅ローンの審査に通らなかった場合は、住宅購入を断念せざるをえないというリスクも知っておきましょう。

注意点4／エリア選びでは災害リスクの確認も必須

最近は台風や集中豪雨などによる水害被害が増えています。居住エリアを検討する際に、暮らしやすさと安全性の視点が重要とお伝えしましたが、やはり災害リスクについては、特に念入りに注意が必要です。ハザードマップのチェックは基本中の基本といえます。さらに過去にさかのぼって、該当エリアで実際にどのような災害があったかもチェックしましょう。液状化や地盤沈下の恐れがないか、地盤や地形もポイントになります。実際に埋め立て地が巨大地震で液状化したというケースはあります。また、近くに河川や崖がないか、周辺環境も含めて確認しましょう。長く暮らす家だからこそ、災害に強いエリアを選ぶことが大切です。

注意点5／契約内容を十分確認する

家の購入時には、売買契約書や重要事項説明書など、専門用語が多い書類を読み解く必要があります。慣れない言葉が並びますが、「よく分からないから…」と流さずに、必ず担当者に確認しましょう。特に重要なのは「重要事項説明書」と「売買契約書」。見落としやすいのは、外構やエアコン・照明器具の設置などが別途契約の内容。後で追加費用を発生させないためにも、契約内容にどこまで含まれているのかは入念にチェックしましょう。またお金についての取り決めも重要ポイント。万一、住宅ローン審査に落ちた場合や契約解除したい場合の条件などは必ずチェックしましょう。曖昧に理解して進めてしまうのが何より問題。必ず疑問点は説明を求めましょう。

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この内容は2025年9月現在のものです。

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