住宅リフォームのヒント集

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2017/2/27

補助金で、耐震性が高く安心できる住まいにリフォーム

地震列島日本。住まいの耐震性が気になります。築30~40年ともなると古い建築基準で建てられていたり、老朽化していたり、不安に思われる方も多いかもしれません。補助金を活用し、耐震診断に基づく耐震リフォームを検討してみませんか。

自宅が何年に建てられたかを確認

わが国の耐震基準は1981年(昭和56年)6月に大幅に改正・施行されました。新耐震基準と言われています。住まいの耐震性を見極める、わかりやすい目安が、この新耐震基準で建てられているかどうかです。

まずは耐震診断から

自分の家がどのくらい地震に強いかを知るには、耐震診断をしてもらう必要があります。リフォーム会社の中には独自に耐震診断を行ってくれるところがあります。診断することで、どの部分が弱いのかがわかり、その後の適切な補強につながります

耐震補強で安心して住める家に

木造住宅を地震から守っているのは、筋交い(すじかい)という柱と柱の間に対角線上に入れる斜めの部材です。筋交いの入った壁のことを耐力壁(たいりょくへき)と言います(筋交いの代わりに厚めの合板を用いる場合も)。家全体の構造に対して耐力壁が足りなかったり、位置が偏っていたりすると、地震の揺れに抵抗できず、歪んだり、倒壊したりしてしまいます。そこで、耐震診断の結果に基づいて、不足しているところに耐力壁を追加します。これが主な耐震補強です。

補助金を活用しよう

多くの地方自治体では、耐震診断や耐震リフォームに補助金を出しています。自治体によって補助金額など制度の内容が違うので、お住まいの自治体のホームページなどで確認しましょう。また、国でも耐震リフォームをサポートする制度を実施しており、所得税や固定資産税の減税が受けられます。

「もしも」に備える、減災を考えた住まいの設備

地震による停電が復旧したときに、倒れた暖房機器や傷んだコードに電気が流れることで、火災が発生することがあります。「地震あんしん ばん」は、揺れを感知し、震度5以上で電気を自動OFF。二次災害の防止に役立ちます。

もし、地震による火災が発生した場合、連動型の住宅用火災警報器を設置していれば、他の部屋で発生した火災を家じゅうにお知らせできます。

また、停電時に自動で点灯する「明るさセンサ付ハンディホーム保安灯」は、携帯電灯として使うこともできるので、暗くて動けない時でも、すぐに視界を確保でき、安全に避難することができます。

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