• 老朽化した設備の修理や交換のような小規模なリフォームから、見た目や使い勝手の向上を目的とした大規模なリフォームまで。1000件以上の事例から算出したリフォーム費用の相場と目安を紹介いたします。

老朽化した設備の修理や交換のような小規模なリフォームから、見た目や使い勝手の向上を目的とした大規模なリフォームまで。1000件以上の事例から算出したリフォーム費用の相場と目安を紹介いたします。

リフォーム後の家具や
仮住まい費用も考えておこう

リフォーム費用は、リフォーム工事費用だけでなく、リフォーム後の家具やカーテンなどを購入することも多いようです。また、全面リフォームなどの場合は、仮住まいの費用や、引越し費用、トランクルーム費用なども考慮しておきましょう。

リフォーム工事の総費用がわかれば、次は資金計画です。リフォーム資金を自己資金で用意できるのか、ローンを利用する場合はどのくらい借りるのかを検討します。リフォームローンの利用は、返済中のローンがある場合には、借入額に限度があるので確認が必要です。

リフォームにかかる費用の目安を確認する
リフォームにかかる費用

リフォーム会社探しを相談する

「ウチのリフォームはいくらかな?」「満足のいくリフォームにするには?」
コンシェルジュがご要望を丁寧にお聞きしながら、リフォーム会社探しをお手伝いします。

リフォームで必要な自己資金の目安

追加工事などに備え、
予備費用も用意しましょう

自己資金はリフォーム総費用の2割くらいを目安に考えます。リフォームローンの頭金は、財形リフォームローンでは、融資限度額は工事費の8割なので、最低でも工事費の2割が必要になります。

また、工事費以外にも、ローン手数料や税金などの諸費用や、工事中に補修などの必要な追加工事が発生することもあるので、頭金の他に諸費用、予備費用を用意しておくといいでしょう。

リフォーム総費用

※この内容は、2016年9月1日現在のものです。
掲載している内容については、変更になることがありますので、利用前には、最新情報を確認してください。

リフォームする時の住宅ローン

リフォームを対象にしたローンがあります

住まいの引き渡し・入居が住まいづくりの終わりではありません。数十年経つと、子どもの独立などのライフスタイルの変化や、間取りの変更、水まわり設備の老朽化などでリフォームの必要性が出てくるかもしれません。リフォームのローンには、住宅金融支援機構などの提供している公的リフォームローンと、銀行などの民間リフォームローンがあります。リフォームの内容によって、借りられるローンが違いますので、確認しましょう。

リフォーム融資

(住宅金融支援機構)

住宅の耐震性を高める耐震リフォームや手すりの設置、段差の解消など、自立した生活をつづけられるようにするバリアフリーリフォームの場合には、住宅金融支援機構のリフォーム融資が受けられます。いずれも条件がありますので、住宅金融支援機構のホームページで確認しましょう。

【フラット35】
リフォーム一体型

(住宅金融支援機構)

中古住宅を購入して同時にリフォームする場合、「中古住宅の購入」と「リフォーム工事」に必要な費用を借りられる「【フラット35】リフォーム一体型」という制度があります。【フラット35】の技術基準を満たさない住宅の場合でも、リフォーム工事で技術基準を満たせる場合には、【フラット35】を利用できます。また、リフォーム工事の内容は限定していないので、壁紙の張り替えや水まわりリフォームなどの部分リフォームでも利用できます。

民間リフォームローン

公的リフォームローンの場合、リフォーム内容に決まりがありますが、民間リフォームローンの場合は、種類が多いので、リフォーム内容にあわせて選ぶことができます。金利タイプも公的リフォームローンが、全期間固定金利型なのに対し、民間リフォームローンは、固定金利、変動金利など、いろいろな金利タイプがあるので、自分にあったローンを選ぶことができます。

※この内容は、2016年9月1日現在のものです。
掲載している内容については、変更になることがありますので、利用前には、最新情報を確認してください。

リフォームの減税制度一覧

減税制度

内容

概要

期限

住宅ローン減税 所得税の控除 10年間にわたって年末借入残高の1%を控除
最大控除額400万円所得税から控除しきれない場合は、住民税から減額(前年課税所得の7%、上限13万6500円/年)
リフォーム後の居住開始日が2019年6月30日まで
耐震リフォーム減税
(投資型)
所得税の控除 1年間、工事費の10%を控除 最大控除額25万円 リフォーム後の居住開始日が2019年6月30日まで
耐震リフォーム減税 固定資産税の減額 工事完了年の翌年度分が、家屋の120m2相当分まで2分の1減額 工事完了が2018年3月31日まで
バリアフリーリフォーム減税
(投資型)
所得税の控除 1年間、工事費の10%を控除 最大控除額20万円 リフォーム後の居住開始日が2019年6月30日まで
バリアフリーリフォーム減税
(ローン型)
所得税の控除 5年間にわたって年末借入残高の2%(バリアフリー工事)+1%(その他の工事)を控除 最大控除額62万5000円 リフォーム後の居住開始日が2019年6月30日まで
バリアフリーリフォーム減税 固定資産税の減額 工事完了年の翌年度分が、家屋の100m2相当分まで3分の1を減額 工事完了が2018年3月31日まで
省エネリフォーム減税
(投資型)
所得税の控除 1年間、工事費の10%を控除 最大控除額25万円 リフォーム後の居住開始日が2019年6月30日まで
省エネリフォーム減税
(ローン型)
所得税の控除 5年間にわたって年末借入残高の2%(省エネ工事)+1%(その他の工事)を控除 最大控除額62万5000円 リフォーム後の居住開始日が2019年6月30日まで
省エネリフォーム減税 固定資産税の減額 工事完了年の翌年度分が、家屋の120m2相当分まで3分の1を減額 工事完了が2018年3月31日まで
同居対応リフォーム減税
(投資型)
所得税の控除 1年間、工事費の10%を控除 最大控除額25万円 リフォーム後の居住開始日が2019年6月30日まで
同居対応リフォーム減税
(ローン型)
所得税の控除 5年間にわたって年末借入残高の2%(同居対応工事)+1%(その他の工事)を控除 最大控除額62万5000円 リフォーム後の居住開始日が2019年6月30日まで
リフォーム資金の贈与税の特例 非課税 親や祖父母から贈与された住宅取得資金が一般住宅700万円まで、質の高い住宅1200万円まで非課税になる 2017年9月30日契約まで
2018年9月30日契約まで…一般住宅500万、質の高い住宅1000万
2019年6月30日契約まで…一般住宅300万、質の高い住宅800万
※消費税率が10%になった場合は、非課税限度額の変更有

※各種制度については、予算金額に達する見込みとなった場合、終了日を前倒しするものもあります。お申し込みの前に必ずホームページなどで制度の詳細内容をご確認ください。

※この内容は、2016年9月1日現在のものです。
掲載している内容については、変更になることがありますので、利用前には、最新情報を確認してください。

リフォームの補助金一覧

制度 概要 期限
地方公共団体が行う支援制度 住まいの耐震化や、省エネルギー化、バリアフリー化などのリフォームに対して支援制度が設けられている。地域ごとに内容や補助金額が違うので、確認が必要 -
介護保険の住宅改修の補助 要介護・要支援認定を受けている場合に一定の要件を満たすリフォームを行うと、工事費20万円を限度に9割または8割が給付される -
住宅ストック循環支援事業補助金 一定の中古住宅の購入、エコリフォーム、エコ住宅への建替えに対し補助金がもらえる制度。あわせて行うバリアフリーリフォームなども対象。 補助金の交付申請は2017年の6月30日まで、工事は2017年12月31日までに完了
住宅リフォーム支援制度検索 機器の種類などによって補助金額が異なり、最大19万円で既築住宅は3万円が追加補助される 2017年1月31日応募締め切り

※各種制度については、予算金額に達する見込みとなった場合、終了日を前倒しするものもあります。お申し込みの前に必ずホームページなどで制度の詳細内容をご確認ください。

住まいの耐震化、省エネルギー化(窓の断熱や太陽光発電システム、蓄電システムの設置)、バリアフリー化(手すりの設置、段差の解消)、環境対策(壁面緑化、生垣の設置)など、さまざまなリフォームに支援制度を設けています。地域ごとに支援制度の内容や補助金額などが異なりますので、お住まいの市区町村のホームページや、「住宅リフォーム支援制度検索サイト(住宅リフォーム推進協議会)」などでご確認ください。

※この内容は、2016年9月1日現在のものです。
掲載している内容については、変更になることがありますので、利用前には、最新情報を確認してください。

今すぐリフォームを始めたい方

リフォーム会社探しを相談したい

近くのリフォーム会社を選びたい

実物を見ながら検討したい