戸建て、マンションなどお住まいの建物の構造によっては、リフォームの可能範囲が違います。
住まい別に、リフォーム前に確認しておきたいことをご紹介します。
リフォームは、建物の種類によって間取り変更の自由度も大きく影響します。
リフォーム内容を検討される前に住まいの基本構造を確認しておきましょう。
※タブをクリックすると、各部位の点検スケジュールがご覧いただけます。
建物の構造によってできることが違う
戸建て住宅は、建物の構造により、できることと、できないことがあります。建物の耐用年数は、メンテナンスや使用材料によって違うので、築年数だけでは判断できません。また、戸建て住宅は、建築基準法や地域により、条例や建築協定などさまざまな規制がかかる場合があります。例えば、防火地域では、少しの増築でも確認申請が必要になるなど、構造だけでなく地域でも違いがあります。リフォーム会社などを介して確認し、希望するリフォームができるのか、早い段階で知ることでリフォーム内容を具体的に考えることができます。
△はリフォームできない場合があるので、早めの確認が必要
柱・梁で支える木造軸組工法や鉄骨系・コンクリート系の工法の間取りの変更は、比較的自由にできますが、壁全体で支える木質系やコンクリート系、2×4(ツーバイフォー)工法は、間取り変更に制限があります。
キッチンやトイレ、バスルームなどの水まわりリフォームは、マンションに比べ比較的自由度があります。場所の変更や2階への設置も可能です。(浴室の2階への設置は、補強が必要な場合があります。
IHクッキングヒーターや食器洗い乾燥機、エアコンなど、電気容量の大きな機器を使用する場合、幹線(引き込み線)からの対応が可能です。
耐震リフォームや断熱リフォームなど家自体の機能を向上させるリフォームができます。部分的な耐震補強なのか、家全体の補強になるのかは、専門的な調査が必要になります。
「施主支給」は工事会社に確認を
最近多いのが、施主が通販などで設備や建材を直接購入し、それをリフォーム会社に工事してもらう「施主支給」です。支給された設備や建材を工事するには、別に工事費がかかりますし、仕様が合わず接続や取り合いがうまくいかないこともあります。問題点を知った上で、購入することと、リフォーム工事会社に同意を得ることも重要になります。
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