断熱材と断熱性に優れた素材・建材を使用する

光熱費を抑えるため（省エネ）にもっとも効果的なのが、建物の断熱性と気密性を高めることです。断熱性を高めるためには、断熱性に優れた素材・建材を使用したり、施工時にグラスウールなどの断熱材を外壁や床、天井などに充てんします。窓などの開口部は熱を伝えやすい部分なので、あまりにも大きく（広く）するのは考えもの。かといって小さくしてしまうと十分な採光が得られません。開口部の大きさは断熱と採光のバランスを考慮するとともに、複層ガラスなど断熱性に優れたサッシやドアを用いるといいでしょう。

気密性を高めて“すきま風”をシャットアウト

冬になると、「戸建住宅はマンションより寒い」ということをよく耳にします。集合住宅であるマンションは、上下左右の住戸が丸々断熱材の役割を果たしているため、外気温の影響が小さくなります。一方、戸建住宅は、外壁や屋根など外側のすべてが外気に直接触れているため、外気温の影響が大きくなります。こうした構造の違いに加え、もう一つ大きな要素となっているのが建物の「気密性」です。マンションは型枠にコンクリートを流し込んで作られるため、気密性が高い＝すきまがほとんどありません。戸建住宅の場合は接合部が多いため、どうしても気密性が低い＝すきまができやすいといえます。すきまがあると、そこから外気が侵入してきますから、住戸内の温度が逃げるわけです。最近では、接合部などに「気密フィルム」をはるなどして気密性を高める工法が普及しています。こうした技術を利用しながら、気密性にも配慮した家をプランニングするようにしましょう。

高断熱・高気密住宅には熱交換式の強制換気設備が必要

気密性が高いということは、何もしなければ室内の空気と外気とが入れ替わらないということです。人間には新鮮な空気が必要です。そのため、高気密住宅を建てる際は熱交換機能付きの強制換気設備を設置するのが一般的です。この設備には、24時間小量ずつ換気するものや、ある程度の間隔で自動的に換気するものなど、いろいろな種類・方式があります。

省エネ住宅は耐久性にも優れている

省エネ住宅は光熱費などのランニングコストが安くなるだけでなく、部屋ごとの温度差による不快感がないなど、住空間の快適さの向上にもつながります。さらに、木材の腐食の原因となる「結露」が発生しにくいので、建物が長持ちするといったメリットも備えています。なお、住宅金融公庫融資を利用して家を建てる場合、公庫が定める省エネ基準をクリアすれば割増融資が加算されます。

資料：次世代省エネルギー基準

住宅の省エネルギー化は、住む人にとって快適な住空間を可能にするだけでなく、社会的にも二酸化炭素の排出を抑制することにつながり地球温暖化対策に貢献します。政府では昭和55年に省エネルギー法に基づく住宅の断熱性能基準(省エネ基準)を定め、その後、平成4年(新省エネ基準)、平成11年(次世代省エネ基準)と内容の見直し・強化を行ってきました。これらの基準は強制力を伴うものではありませんが、たとえば住宅金融公庫の融資において、「新省エネ基準」または「次世代省エネ基準」を満たすと、最も低い基準金利の適用や一定額の割増融資が受けられます。また、品確法に基づく「住宅性能表示制度」の表示項目のうち、「温熱環境」については「次世代省エネ基準」をクリアすれば最高ランクの等級4、「新省エネ基準」をクリアすれば次のランクの等級3となります。このように、次世代省エネ基準などの基準は、住宅の建築における省エネの重要な目安になっているのです。

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