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住まい別リフォームのポイント

戸建て、マンションなどお住まいの建物の構造によっては、リフォームの可能範囲が違います。
住まい別に、リフォーム前に確認しておきたいことをご紹介します。

戸建て・マンションリフォームのポイント

リフォームは、建物の種類によって間取り変更の自由度も大きく影響します。
リフォーム内容を検討される前に住まいの基本構造を確認しておきましょう。

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● 戸建てリフォームの注意点

建物の構造によってできることが違う

戸建て住宅は、建物の構造により、できることと、できないことがあります。建物の耐用年数は、メンテナンスや使用材料によって違うので、築年数だけでは判断できません。また、戸建て住宅は、建築基準法や地域により、条例や建築協定などさまざまな規制がかかる場合があります。例えば、防火地域では、少しの増築でも確認申請が必要になるなど、構造だけでなく地域でも違いがあります。リフォーム会社などを介して確認し、希望するリフォームができるのか、早い段階で知ることでリフォーム内容を具体的に考えることができます。

● リフォーム前に確認しておきたいこと

△はリフォームできない場合があるので、早めの確認が必要

早めの確認が必要間取りの変更
柱・梁で支える木造軸組工法や鉄骨系・コンクリート系の工法の間取りの変更は、比較的自由にできますが、壁全体で支える木質系やコンクリート系、2×4(ツーバイフォー)工法は、間取り変更に制限があります。
確認が必要水まわりの変更
キッチンやトイレ、バスルームなどの水まわりリフォームは、マンションに比べ比較的自由度があります。場所の変更や2階への設置も可能です。(浴室の2階への設置は、補強が必要な場合があります。
確認が必要電気設備の変更
IHクッキングヒーターや食器洗い乾燥機、エアコンなど、電気容量の大きな機器を使用する場合、幹線(引き込み線)からの対応が可能です。
確認が必要機能リフォーム
耐震リフォームや断熱リフォームなど家自体の機能を向上させるリフォームができます。部分的な耐震補強なのか、家全体の補強になるのかは、専門的な調査が必要になります。

● リフォーム工事で起こる問題点

「施主支給」は工事会社に確認を

最近多いのが、施主が通販などで設備や建材を直接購入し、それをリフォーム会社に工事してもらう「施主支給」です。支給された設備や建材を工事するには、別に工事費がかかりますし、仕様が合わず接続や取り合いがうまくいかないこともあります。問題点を知った上で、購入することと、リフォーム工事会社に同意を得ることも重要になります。

● マンションリフォームの注意点

専有部分でも、床のリフォームは注意が必要

マンションは、共用部分と専有部分、管理規約などによる制約など、リフォームできる範囲が決まっていますので、事前に確認しましょう。構造により間取りリフォームの自由度も変わることも考えておきましょう。基本的には、専有部分に関しての、間取り変更は可能です。ただし、専有部分でも、床をカーペットからフローリングに変える場合には、注意が必要です。防音性の問題から、床材の性能が決まっていたり、フローリングへの変更を禁止している場合もありますので、管理規約の確認をしてください。

● リフォーム前に確認しておきたいこと

△はリフォームできない場合があるので、早めの確認が必要

早めの確認が必要間取りの変更
ラーメン構造など構造的に問題がなければ間取り変更はできます。壁式構造の場合、コンクリート壁(構造壁)が共用部分となるので、取り払うことができないなど、間取り変更に制約がでてきます。
早めの確認が必要水まわりの変更
排水管の勾配をとる必要があるため、床下空間にゆとりが必要です。水まわりの移動は、排水管などの長さとも関係するので変更には検討が必要です。キッチンや浴室の変更は換気扇のダクトの経路に注意が必要です。
早めの確認が必要電気設備の変更
各住戸への電気容量が決められているので、変更ができない場合があります。管理規約の確認が必要です。
早めの確認が必要機能リフォーム
断熱リフォームなどで、室内側に内窓を取り付けることはできますが、外から見える部分の玄関ドアや外部サッシは共有部分になるため、リフォームできません。

● リフォーム工事で起こる問題点

管理規約でリフォーム可能範囲を確認

マンションのリフォームは、原則的にリフォームが可能な専有部分でも、自由にリフォームできるわけではなく、法律や管理規約に基づいて工事しなくてはいけません。管理規約を早めに確認し、リフォームの可能範囲を確認しておきましょう。 また、最近多いのが、施主が通販などで設備や建材を直接購入し、それをリフォーム会社に工事してもらう「施主支給」です。支給された設備や建材を工事するには、別に工事費がかかりますし、仕様が合わず接続や取り合いがうまくいかないこともあります。問題点を知った上で、購入することと、リフォーム工事会社に同意を得ることも重要になります。