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住まいづくりの基礎知識

家づくり・リフォームの流れ、工法、図面記号、用語集など、住まいの基礎を分かりやすく解説。


住宅に関する表示(ラベル・マーク)

健康や環境に配慮した住宅選びの目安になる表示(ラベル・マーク)を紹介。

品質・性能・消費者保護

表示例1)
住宅部品表示ガイドライン(F☆☆☆☆)と併記の場合
表示例2)
住宅部品表示ガイドライン(F☆☆☆☆)と併記し、
内装仕上部分のみ基準適合している場合
表示例3)
住宅部品VOC表示ガイドラインのみの表示の場合

住宅部品表示ガイドラインとVOC表示

住宅部品表示ガイドラインとは、ホルムアルデヒドの発散区分を等級(F☆〜F☆☆☆☆)で表示したもの。
住宅部品VOC表示ガイドラインとは、住宅部品、建材などに使われる4つの揮発性有機化合物(VOC)の放散性能の情報を表示したもの。☆の数が多いほど放散量が少ないことを表す。両方の表示は併記が可能です。
(社)日本建材・住宅設備産業協会と、(社)リビングアメニティ協会、キッチン・バス工業会の3団体が、業界の自主的な取り組みとして定めています。

表示個所
製品、カタログ、ホームページなど

住宅性能評価

国に登録された第三者機関が行う性能評価。性能評価は10分野32項目にわたり、評価を受けると住宅の性能を等級や数値でわかりやすく表示されます。設計段階で評価を行う「設計住宅性能評価書」と建設段階で評価を行う「建設住宅性能評価書」の2種類があります。

表示個所
評価書に表示

既存住宅性能評価

既存住宅(中古住宅)を対象とした性能表示制度。現況検査では、外壁などに生じている「ひび割れ」や床「傾き」、壁や天井の「漏水等のあと」などについて検査を行っています。劣化等の状況を容易に把握しやすいように、検査結果に基づいた総合的な判定も行っています。住宅の現況や性能がわかるので、既存住宅を売買するときや、修繕・維持管理に役立ちます。

表示個所
評価書に表示

CPマーク

CPマークとは、「防犯性能の高い建物部品」に付けられるマークです。警察庁・国土交通省・経済産業省と民間関係団体で構成される「官民合同会議」で、現在の侵入犯罪の手口を踏まえ、建物部品の防犯性能試験を実施。試験結果に基づき、「侵入までに5分以上の時間を要する」など一定の防犯性能があると評価された建物部品は「防犯性能の高い建物部品目録」に掲載され、CPマークの使用が認められています。CPは、「防犯」Crime Preventionの頭文字を図案化したもの。
※「侵入に5分以上かかれば7割の窃盗被疑者があきらめる」との調査結果に基づき官民合同会議が定めた防犯性能試験に合格したことを示すものですが、あらゆる状況で5分以上の侵入を防ぐ性能を保証するものではありません。

表示個所
製品、カタログ
鉱工業品
加工技術
特定側面

JISマーク

JIS(Japanese Industrial Standards)日本工業規格の略称。製品の種類や寸法、品質・性能や安全性などを確認するための試験方法などに求められる規格値や基準を定めたもので、国に登録された認証機関が、製造工場の品質管理体制を審査し、製品がJISに適合しているかを試験しています。

表示個所
製品

JASマーク

JASマークは、日本農林規格(JAS規格)による検査に合格した製品につけられるマーク。食品だけでなく、合板、フローリング材なども対象になり、ホルムアルデヒド放散量による等級表示などが規定されています。
JAS規格の格付については、製造業者の自由に任されており、JASマークの付いていない製品の流通に制限はありません。

表示個所
製品
表示例

BLマーク

(財)ベターリビングが、優良住宅部品認定制度に基づき認定した機能・耐久性・施工性などの点で優良と認定された住宅部品につけられる証紙。認定基準は、(1)機能に優れ、快適な居住環境を提供できるもの、(2)安全性が優れたもの、(3)耐久性、維持性が優れたもの、(4)適切な施工が担保されたもの、(5)確実な供給・品質保証および維持管理サービスが提供できるもの――の5つ。認定された部品には、製品や施工に起因する事故に備えて、瑕疵保証と損害賠償の両面から保険がつけられています。

表示個所
認定商品に貼り付け
表示例

BL-bsマーク

BL-bs部品は、BL部品の中で、次の(1)〜(5)のような社会的要請への対応を先導するような特長もある住宅部品を認定したもの。
(1)環境の保全に寄与する特長
(2)社会の資産としての住宅ストックの形成・活用に寄与する特長
(3)高齢者・障害者を含む誰もが安心して生活を送ることができる社会の実現に寄与する特長
(4)防犯性の向上に寄与する特長
(5)その他より良い社会の実現に資する特長

表示個所
認定商品に貼り付け

※この内容は2010年1月29日現在のものです。