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リフォームする時の住宅ローン

リフォームにも税制の優遇措置があります

住まいの引き渡し・入居が住まいづくりの終わりではありません。住み続けていく中で、子どもの独立などのライフスタイルの変化や、家族の成長に合わせて間取りを変えたり、水まわりの設備を一新したりすることがあります。リフォームは快適な暮らしに欠かせません。
その時の資金に利用できるのが、金融機関などから出されている、各種のリフォームローンです。

住宅金融支援機構から、耐震改修工事やバリアフリーリフォームを対象にした融資があります。
また、中古住宅を購入して同時にリフォームする場合、「中古住宅の購入」と「リフォーム工事」に必要な費用を借りられる「【フラット35】リフォーム一体型」という制度があります。
リフォームで住宅ローンを利用した場合でも、要件を満たしていれば住宅ローン減税が受けられます。

省エネリフォームやバリアフリーリフォーム、耐震リフォームでは、税制面で所得税や固定資産税などが控除される、特別控除制度の特例(優遇)措置が受けられます。検討の際には、参考にするとよいでしょう。期限や要件があるので、最新情報は一般社団法人 住宅リフォーム推進協議会のホームページなどで確認しましょう。

この内容は、2015年6月10日現在のものです。
掲載している内容については、変更になることがありますので、利用前には、最新情報を確認してください。