リショーネPlus導入事例

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社会福祉法人 サンライフ/社会福祉法人 サン・ビジョン

社会福祉法人 サンライフ/社会福祉法人 サン・ビジョン

愛知県・岐阜県・長野県の3県下で特別養護老人ホームや介護老人保健施設、サービス付き高齢者住宅、デイケア、デイサービスなど43施設、152事業所を運営。“安心で未来ある街づくり” “自信と幸福を感じられる生活支援” “自ら改革する力を持てるケアスタッフの育成”といった理念を基に、ノーマライゼーション、街づくり、ケアスタッフ育成の3つの視点を事業発展の礎としている。

法人が掲げるノーリフティングポリシーの
ど真ん中の福祉用具です。

篠田 明 氏

社会福祉法人 サンライフ
社会福祉法人 サン・ビジョン
リハビリ統括責任者
篠田 明 氏

法人の重要な取り組みは、「ノーリフティングポリシー」。ご利用者の自立支援と安全、働くケアスタッフの安全や健康を念頭に置き、ご利用者のご家族にも安心される質の高いケアの提供です。これまでも移乗用リフトやスライディングボードなどを積極的に導入し、ケアスタッフの労働環境改善とご利用者・ご家族へのサービス向上に努めてきました。

ご利用者とケアスタッフの身体的負担の軽減は、法人経営の1つの柱です。その一環として導入に踏み切ったリショーネPlusは、まさにこのポリシーのど真ん中の介護ロボットと言えます。

当法人が新たな福祉用具を導入する場合、着目した福祉用具をメーカー・販売事業者の協力の下、法人内で検証・検討し、導入価値が高いと認められたものを数施設に導入します。そして実証運用で成果が確認できたら、全面的に本格導入していきます。リショーネPlusもこうした経緯を経て、当初17台を導入し、その後に介護ロボット等導入支援特別事業の補助金を得て7台を追加導入しました。法人内入所施設全体でリショーネPlusの対象者が5%程度いることから更に数十台の導入を計画しています。

ご利用者(ご家族)、ケアスタッフ、施設運営者
それぞれに大きなメリットをもたらす「リショーネPlus」

  • 藤田 慎司 氏

    社会福祉法人 サンライフ
    特別養護老人ホーム ジョイフル名駅
    介護長(介護福祉士)
    藤田 慎司 氏

  • 末吉 俊介 氏

    社会福祉法人 サンライフ
    介護老人保健施設 ジョイフル名駅
    リハビリ長(理学療法士)
    末吉 俊介 氏

  • 玉田 あかね 氏

    社会福祉法人 サンライフ
    特別養護老人ホーム ジョイフル各務原
    理学療法士
    玉田 あかね 氏

ご利用者の情報

性別 年齢 身長 体重 日常生活
自立度
認知症
診断有無
拘縮 じょく瘡 寝返り 移乗 移動 要介護度
女性 81歳 153cm 37kg 上下肢とも
一部伸展拘縮あり
不可 全介助 全介助 5

リショーネPlus の導入検証を実施した施設は、ジョイフル名駅(愛知県名古屋市)とジョイフル各務原(岐阜県各務原市)の特別養護老人ホームです。前者では80代の男性で、全介助が必要(食事はたまに自身でできる程度)、体動がほぼないご利用者、後者では80代の女性で、食事も含め全介助が必要、体動もほぼないご利用者の各1名です。

両施設とも従来は、寝たままでの横スライド移乗が容易な福祉用具(例:ローラースライドフレキシ)を用いてフルリクライニング車いすに、ケアスタッフ2人で移乗介助をしていました。移乗のタイミングは、いずれも朝・昼・夜の食事時を基本とし、午前のお茶および午後のおやつ、入浴時などです。ケアスタッフ2人での移乗介助における両施設の課題は、移乗の際に隣のユニットからケアスタッフを電話等で呼び出さなければならないこと。さらに、各ユニットに配置されている共有スペースの見守り担当者は1人ずつであるため、ケアスタッフ2人で移乗介助している間は共有スペースの見守り担当者が不在になる場合があることでした。「移乗支援のたびにケアスタッフを呼ぶ手間がかかること。隣のユニットの担当者が何らかの介助を行っていれば、すぐに対応できないことも度々あります」(ジョイフル名駅 介護長の藤田慎司氏)とし、支援してくれるケアスタッフに対して申し訳ないという精神的な負担もあるといいます。

一方、ジョイフル各務原の2つのユニットの配置は、およそ20メートルの間隔があるため、支援に向かうケアスタッフにも少なからず負担が生じていました。「呼ばれたときには早く対応するために走って出向くこともあります。また、1ユニット2~3人を移乗しようとすると、同じ時間帯に2人であちこちに走りながら10分程度の時間を要してしまいます。重介助のご利用者が増えると、介助スケジュールの見直しが必要になる場合もあります」(ジョイフル各務原 理学療法士の玉田あかね氏)と、課題を指摘。

こうした介助中は共有スペースに見守り担当者が不在になる場合があるため、目が届かなくなり、「ご利用者の転倒・転落などに対して素早い対応ができないといった精神的な負担が常にあります」(両者)と、事故防止・安全面での課題を挙げています。

ユニット間

従来、移乗介助の度に行き来していたユニット間

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